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EVABATシステム (VOC排出抑制技術)効果と経済性のシュミレーション評価

システムの概要

EVABATシステム(エババット システム)とは、産業洗浄工程から出る揮発性有機化合物(VOC)を対象として、排出抑制対策の選定を支援するためのパソコン用ソフトです。
特に中小企業の方々のご利用を想定しております。
このシステムは、日本産業洗浄協議会の協力の下、環境省事業を通して、東京大学で開発されたものです。

対象洗浄剤 ・塩化メチレン(ジクロロメタン)
・トリクロロエチレン
評価可能な対策 ・冷却水温度の適正化
・被洗浄物の配置の工夫
・蒸気洗浄後の液切り乾燥の導入
・装置周辺の風の低減
・局排風量の適正化
・局排形状の変更
・溶剤回収装置の設置
 など

システムの特徴

・洗浄現場の個別の条件に合わせて、様々な排出抑制対策の効果を定量的に評価できます。
  ・排出抑制対策の効果、コスト(ランニングコスト、償却期間)が計算できます。
  ・VOC排出の主な要因が分析できます。

<活用方法の例>
  ・既に実施した排出抑制対策の効果を分析する。
  ・現場で装置等の稼働条件を実際に調整しながら、システム上で定量評価を行う。
  ・自社に適した対策を診断する。
  ・条件を変えながら、自社に適した条件を探る。
など

     

入出力画面

入力例

・設備条件:洗浄設備の寸法、洗浄剤の使用量など
・作業条件:作業環境の情報など
・投資条件:洗浄剤の購入価格など

出力例

洗浄現場の個々の条件に合わせた評価ができます。出力情報は、様々な排出抑制対策の効果およびコスト(ランニングコスト、償却期間)です。評価結果は定量的です。

EVABATとは

EVABAT(Economically Viable Application of Best Available Technology)とは、国際環境管理・監査規格であるISO14001で提示されている考え方です。経済的に実行可能な範囲で最適な技術・対策を選定するという意味です。 化学物質のリスク削減を進めるにあたって、今後はEVABATの考え方に基づいた対策の導入が望まれます。 「Technology(技術)」をいう言葉が使われていますが、新規装置の導入を必要とする大掛かりな対策だけでなく、作業手順や稼働条件の変更、洗浄装置の管理の適正化といった簡易な対策も含めて、幅広く捉えてよいでしょう。

システム利用の申込方法

EVABATシステム(ベータ版)のご利用を希望される方は、メールの本文に以下の事項をご記入の上、専用アドレスにお送り下さい。
受付はメールのみで行っております。

送付先 evabat-jicc( at )coda.ocn.ne.jp
※( at )を@に変更して下さい。
タイトル 【EVABATシステム利用希望】として下さい。
本文 メールの本文に以下の事項をご記入下さい。
ご記入内容に基づいて、当協議会内EVABAT推進グループで審議致します。

(1)連絡先
・会社名/組織名
・ご所属
・ご役職
・所在地
・従業員数
・申込者氏名
・E-Mail
・電話番号
・FAX番号

(2)対策を実施したい洗浄装置の情報
・洗浄装置のタイプ(開放型/密閉型)
・ご使用の洗浄剤
・被洗浄物
・汚れの種類
・これまでに実施されている対策

(3)ご使用されているパソコン
・OS(Windows XP/Windows Vista/Windows 7/その他)
・エクセルのバージョン(97/2000/2002/2003/2007/2010)

(4)課題
・VOC排出抑制における課題

注意事項] ・ お申し込み頂いた後、日本産業洗浄協議会内のEVABAT推進グループで審議の上、決定させて頂きます。 ・ 洗浄装置等のデータのご提供が前提となります。データ収集のために、現場を訪問させて頂く場合もございます。ご提供頂いたデータ、収集データは、当システムの改良に活用させて頂きます。 ・ CD郵送のための料金は、着払いとなりますので、予めご了承下さい。 ・ 配布数に限りがございますので、在庫切れの場合はご容赦下さい。

 <動作確認済みの環境>

OS エクセルのバージョン
Windows XP Excel 2003, 2010

活動報告

●日本産業洗浄協議会EVABAT推進WG「最良利用可能技術(EVABAT)システムの精度向上活動報告」(平成24年3月)

参考資料

お知らせ

 2011年8月31日〜9月2日 国際洗浄産業展(於東京ビッグサイト 西ホール)の日本産業洗浄協議会ブースにて、EVABATシステムの展示を行いました。【終了しました】
 2011年8月18日 環境省より、EVABATシステムの試験運用について報道発表がありました(詳細はこちら

リンク

東京大学 平尾研究室
一般財団法人 関西環境管理センター

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